2021-04-27 第204回国会 参議院 厚生労働委員会 第12号
その前に、私のバックグラウンドを簡単に申し上げておきますけど、消化器外科医で足掛け二十三年ですね。そのうち大学が十四年、一般病院が八年。山本さんは御存じのように、私の科はルーツが千葉大の二外ですから、いかにハードな科かというのもすぐ分かっていらっしゃると思います。 ただ、顔見知りの方が多いので今日はさん付けで皆さんをお呼びしますので、そこは御理解いただきたいと思います。
その前に、私のバックグラウンドを簡単に申し上げておきますけど、消化器外科医で足掛け二十三年ですね。そのうち大学が十四年、一般病院が八年。山本さんは御存じのように、私の科はルーツが千葉大の二外ですから、いかにハードな科かというのもすぐ分かっていらっしゃると思います。 ただ、顔見知りの方が多いので今日はさん付けで皆さんをお呼びしますので、そこは御理解いただきたいと思います。
上の方は二月五日の状況についてですが、これも消化器内科医師が診療結果記載書面ということで届け出たものに関して、中間報告の中では、一番下ですけれども、貴院にて継続医療をお願いしますという、かぎ括弧の引用として使っています。
医師が継続的にその方を診ているんじゃなくて、例えば消化器内科の方とか精神科とか、同じ人が診ているわけじゃないんですね。 この方の身長からすれば、体重というのは正常か肥満になるように一般的には言えますので、しかし、この間の体重減少そのものをしっかり診ていたかというと、診ていない可能性がある。だから、ＯＳ―１という全く関係のないというか筋違いなものを与えていた可能性があるわけですね。
さらに、二月四日、この医師が診療いたしまして、その判断に基づきまして、二月五日、外部の総合病院の消化器内科の受診をいたしております。この際、胃カメラ検査の実施もしております。さらに、二月十六日、頭、首、全身のしびれを訴えたことから、庁内の整形外科担当の医師の受診をしております。
であったりとかそれから診療体制の強化ということで、例えば冬になったらインフルエンザとコロナウイルス感染症の同時流行といいますか、それをある程度予測をして、そういった検査体制の準備をするとかいうことがなされたわけですけれども、そこには実際にはインフルエンザはほとんど流行しなかったということで、これ、インフルエンザだけではなくて、コロナウイルス感染症以外の、本当に呼吸器感染症であっても、それから下痢症を起こす消化器的
私、丸々二十二年間、消化器外科医やっていまして、大学とかその関連施設で、その後議員になったわけですけど、もう十六年以上たっていて、よく分かる分野と分かりにくい分野があるんですが、しかしながら、二〇〇九年のときに、新型インフルエンザ第二波の大流行のときに今いろいろ問題になっていることを、まあ現場監督みたいなもので、国会のですね、国の、やってきたので、それを基に聞きますが、なかなかドクターじゃなきゃ聞きづらいことが
それから、接触感染、これは例えば消化器に感染して嘔吐物なんかあると非常に高いコピー数が出る。それから、お手洗いの靴の裏なんかから一番感染が広まるという、そういうので言われている。ただ、実際にはもう一つ心配なものがありまして、実は五マイクロメーター以下ぐらいの粒子でも感染してしまう空気感染。例えば、痘瘡なんかが怖いのはこの空気感染があるためであります。
御存じのように、マイクロプラスチック、環境中に放出されると回収が不可能でいつまでも残り、有害物質を吸着して消化器系に入り込む可能性があるということです。調査をした河川のごみは、食品の包装袋、また硬質のプラスチック、発泡スチロールなどが六〇％以上を占めていた、河川では、洗濯などによるマイクロプラスチックの繊維物質が非常に多かったという結果報告をいただきました。
レジ袋やストローが亀に絡みついたり、海洋生物が食べたりするというのは視覚的によくわかるんですけれども、マイクロプラスチックの場合は、吸収されて消化器からそのまま出ていくのか、それとも腸等から吸収されて筋肉等にも入ってしまうのか、またそれを食べた人に健康被害が生じるのかどうか、この辺がよくわからないという状況になっていますので、漫然たる不安がやはり広がっているということではないかなと思います。
私は消化器外科の医者で、がんの患者さんをたくさん診てこられましたが、重粒子線も、最初研究していたときから二十数年たって、今では手術よりもそういった治療がより効果的になってきている。そういう意味では、このがんゲノム医療、日本の医療のみならず、世界の医療の転換期と言える治療法だというふうに思います。
センター試験と同程度の基準を設けている検定もある一方、例えば、病弱という項目で、センター試験では明示されている消化器系疾患には各試験で表記されていません。これでは、自分の障害や病気に必要な配慮がなされるのか不安だと感じる方も多いのではないでしょうか。 具体的な配慮内容についても疑問が残ります。
これ、実は似ているなと思ったのは、外科学会からのメールが来ました、でも、私が属している癌学会や癌治療学会や消化器外科学会からは来ていない。これ、死因究明の大綱案、二〇〇八年、あのときの賛否に非常に近いなと感じましたよ。大綱案に比較的賛成の人の方からメールが来ていて、これはけしからぬという人からはこの通知は私には来ていないですね、現時点では。 これは一体誰の要請かという話なんですよ。
入院患者の在院日数が、消化器外科あるいは心臓血管外科においても口腔ケアをしている方が在院日数が短いでありますとか、あるいは、糖尿病と歯周病、虚血性疾患と歯周病の関係等々、いろいろな形で全身の健康につながっていることがうかがわれ、そういう点で歯科医療の役割はますます重要になるものと考えています。
そして、それにはサブスペシャリティーの重点研修も認められており、これまでの制度と同じ手段で専門医を取得することが可能ですが、内科専攻研修、この専攻医の研修がかなり厳しいプログラムとなって、サブスペシャリティーの専門医取得、いわゆる循環器専門医とか消化器内科専門医とか、そういったサブスペシャリティー専門医取得が、従来では七年目で取れたものが九年目になってしまう。
だけど、消化器内科に行ったときに、それは産婦人科に行ってくれ、そこで相談してくれと言われているんですよ。 だから、確かに、各診療科でなかなか受け難いことはよく分かっているんです。だけど、そうだからといって、妊婦さんに負担を増やすのはおかしいんですよ。これ、来週の予算委員会でもまたやらせていただきますけれど、これ多分、全国の人が知ったら相当お怒りになると思いますよ。
二ページ目、それぞれの学会の会員数とそれから専門医の数がどうなのかというと、日本内科学会は、この内科学会の専門医を取らずに消化器内科だとか血液内科だとかいったサブスペシャリティーの専門医を取る方も多いということもあって、必ずしも高いパーセンテージでありませんが、それ以外を見ると、かなり高いパーセンテージです。
資料の二ページ目、私の選挙区の碧南市民病院というところが、三月二十三日に、医師不足で消化器内科の診療を制限します、こういう記事なんですけれども、碧南というのは、名古屋から一時間ぐらい、電車でも車でも一時間ぐらい、そんな僻地じゃありません。それでもこういうような状況であります。
それからまた、それをどういうふうに、消化器の領域でも、私のこの図を見ていただければわかりますように、いろいろなものが重なっているわけです。一人の患者さんが、ある病気といっても、ここの中でいうといろいろなところがかかってきておりますから、こういうことをやったのでは、国民のための、患者さんのための制度とは決して言えない、プロフェッショナルではないと言うべきだ。
例えば、高血圧症患者に対して減塩食を給与する、あるいは、高齢者等へ刻み食、おかずを小さく刻んで給与する、あるいは糖尿病患者へのカロリー制限食、また、アレルギー患者について、アレルギーを起こす物質を排除して代替食を給与する、あるいは消化器疾患患者へのかゆ食の給与、そういったような配慮をしております。
先ほどのカンピロバクターとの関係につきましてお答えいたしますと、日本神経学会監修によります、ギラン・バレー症候群、フィッシャー症候群診療ガイドライン二〇一三によりますと、ギラン・バレー症候群の約七〇％は発症前四週間以内に先行感染があり、そのうち約六割は上気道感染、約二割は消化器感染とされております。
やり方ですが、これ、背中から細いチューブを入れて局所麻酔剤を投与するわけですが、私、消化器外科医でしたけれども、今はおなかを開く手術とか胸を開く手術のほとんどの患者さんはこの手技を使っています。手術の後痛くないようにです。
そのためには、濃厚飼料で攻めていくと胃がおかしくなったり消化器がおかしくなったり、ひづめがおかしくなったりということでなかなか長もちがしないんで、余り負荷を掛けないで搾っていって長く使っていこう、施設もそういうような形でやっていこうということで、そこの部分をどんなふうに着目をしていくのかというのがすごく大切だと思っています。
さらに、この第二外科の肝胆膵分野、私も消化器外科出身で肝胆膵の教室におりましたけれども、医師が一人、二人と不足状態にあったにもかかわらず手術数をふやした。旧第一外科でも同じ分野の手術を手がけていて、やはり三人から六人の医師が診察していたが、両科が連携することは全くなかったと。 こういうことが、やはり同じ病院でありながら、こういう実態が起きていた。
私もかつて、消化器内科医、特に膵臓の専門家として大学病院に勤務をしていました。その中で、ほかの医師にかかっている患者さんから、セカンドオピニオンといって意見を求められるということがしばしばあったわけであります。